テレワーク・在宅勤務とは

新型コロナで送迎関係のキャンセルが多く頭を悩ませています。くるばす担当です。
 
 

新型コロナウイルス騒ぎで最近テレワークとか在宅勤務を行う企業が増えてきています。

テレワークって実際どういう働き方をしているか、何が必要なのかまとめてみました。
 
1.テレワーク(在宅勤務)とは?
2.障害をある方にとってはテレワークで社会との関わりを広げる良い機会となる
3.テレワークで仕事をするには、仕事に対する取り組み方が大切

 
 

テレワーク(在宅勤務)とは?

テレワークというのはICT(情報通信技術)を使い、自宅などの離れたところから仕事をする働き方です。
仕事の種類としては、
 
①在宅勤務(自宅で仕事をする)
②モバイルワーク(好きな所で仕事をする)
③サテライトオフィス勤務(いつもとは違う他のオフィスで仕事をする)
 

等があります。

その人のライフスタイルに合わせたテレワークを取り入れる企業が増えています。

どのくらい増えているかというと、在宅勤務がおおよそ3割、テレワーク全体では1割少し超えるくらい

徐々に増えつつありますが、最近は新型コロナウイルスの影響で注目されています。

政府でも企業に対してテレワークの積極導入を勧めています。
 

オリンピック期間中や障害がある方にとってもテレワークは働き方の革命?

2020年の東京五輪の開催期間中は、混雑率200%の電車が1.5倍になるという予測もあり、総務省や組織委員会などが、企業に対して、時差通勤や在宅勤務などのテレワークの推進を呼びかけている中で、都内の混雑緩和にも貢献するとしています。

また、テレワークという制度は従業員の働き方だけでなく、企業の在り方を変革する取り組みとして注目されてきています。

この「企業の在り方」とは、業務上のコスト削減、生産性向上、危機管理などの経営上の課題だけでなく、自社の優秀な社員がその能力を十分に発揮し、長期間働き続けられるような「働き方改革」を実現する取り組みです。

一般の社員はもちろんですが、障害者雇用の中でもこのテレワークを活用した在宅就業の事例が増えてきています。

障害者雇用の中でもこのテレワークや在宅就業が取り組まれつつあります。自宅やその他の場所でも業務を行うことができるようになり、通勤困難な障害者の方にも在宅での就業を行っている企業もあります。
 
 

テレワーク導入におけるメリット

テレワークは、情報通信技術を活用し、場所に捉われず、自由に仕事をする働き方です。
 
■離職率を下げる
 出産や介護など男女を問わず、ライフイベントによって離職や転職をせざるを得ない場合、テレワークを導入することで離職を避けることができます。
 
 テレワーカーとして働く社員も、人材を雇い入れる経営者も、お互いにメリットが多いと言えるでしょう。
 
■生産性を向上させる
テレワークを導入することで、働く側は「働く時間」と「プライベート」を自身でコントロールしやすくなります。

ワーク・ライフ・バランスが最適化され、生産性の向上と効率化のアップが期待できるでしょう。それにより、業績アップが見込めるなど、企業側のメリットにもつながります。
 
■災害時のリスク分散
大きな台風や地震など、現在日本は自然災害が増加傾向にあります。テレワークは、場所を問わず業務を行うことができるため、災害時などでは自宅で家族とともに過ごしながら、仕事をすることが可能です。

また、職場に出社しなくても業務を遂行することができるため、交通まひが起こっても、問題なく仕事を行うことができるでしょう。
 
 

まとめ

新型コロナウイルスの感染拡大防止として、国はテレワークへの切り替え、または導入を要請しています。

働き方改革によって導入する企業が増加してはいるものの、まだ一歩踏み出せず検討を続ける企業も少なくありません。

テレワークは、離職率の低下や生産性の向上など働く側にも、企業側にも多くのメリットがあります。

新型ウイルスによる影響や自然災害など、環境に左右されず業務を遂行することが求められる時代です。

この機会に、テレワークを検討している企業から、導入する企業へ踏み出してみてはいかがでしょう。
 
 
 
 
▼お問い合わせはこちらから▼
貸切バス、ハイヤー、トラックの予約は「くるばす」

 

コメントする